Q&Aの最近のブログ記事
かかりつけの医師や薬剤師に相談するのが一番です。また、そのときに資料を持っていかれると相談がスムーズに行えます。
通常、病院・医院で使用される問診表の代表的な様式を作成しました。なかに「薬剤の選択 先発医薬品希望・ジェネリック医薬品希望」という項目を設定しています。
初めて訪れる病院などで、ジェネリック医薬品を処方してもらいたいという要望を簡便に伝えることができます。また、病院・医院ごとの備え付けの問診表でも、空白欄などに「ジェネリック医薬品を希望します」などと記述いただくのもよいかもしれません。
ジェネリック医薬品は、先発医薬品の特許満了後に、有効成分、分量、用法、用量、効能及び効果が同じ医薬品として新たに申請され、製造・販売されるので、品質的なちがいはないと言えます。その一方で、先発医薬品開発に10~15年の歳月と数百億もの投資が必要といわれるのに対して、ジェネリック医薬品の開発期間は3年ほどというちがいがあります。そのため、価格も平均すると先発医薬品の約半額に抑えることが可能になっています。

平均するとジェネリック医薬品のお薬代は、先発医薬品の約半額です。このことから、患者さんの薬代負担が減ることが利点としてあげられます。また、特許期間が過ぎている薬がすべてジェネリック医薬品に置き換えられた場合、日本の医療費は年間で約1兆円も節減できると言われていますので、大局的に見れば医療費の国庫負担が減ることで医療行政の質が向上するなどの可能性もあります。
先発医薬品は、特許期間が満了するまでの間に多くの患者さんに使用され、その成分の有効性や安全性が確認されています。その先発医薬品と有効成分、分量、用法、用量、効能及び効果が同じ医薬品として製造・販売されているのがジェネリック医薬品です。また、医薬品は薬事法によりさまざまな規制が定められています。ジェネリック医薬品は先発医薬品と同じ規制のもとで開発・製造・販売されていますので、品質にちがいはないと考えられています。
欧米では、特許が満了した1ヵ月後には約80%がジェネリック医薬品に替わる薬もあるほど、ジェネリック医薬品は一般的な存在です。アメリカでは代替調剤(薬剤師が患者さんの同意のうえで医師が処方した医薬品を、同一成分の他の名称の薬に替えられる)が認められており、保険会社もジェネリック医薬品での調剤を推進するプランを増やしています。また、イギリスでは、一般名処方(医師が処方箋を発行する際、商品名を指定せず一般名で処方し、成分が同じ複数の薬の中から薬剤師が調剤できる)の比率は約74%と非常に高いものになっています。2002年の数量ベースでいえば、アメリカ・イギリス・ドイツでジェネリック医薬品が全体の50%を超えるのに対し、日本では16.9%にとどまっています(※)。
※「日本ジェネリック製薬協会調べ」より(日本は2006年度のデータ)
現在、実際に処方されているお薬の名称(一部でも可)を、「ジェネリック医薬品検索」で検索していただくと、その名称を含む先発医薬品のリストが表示されます。その中から実際にお飲みになっているお薬を選択していただくと、それに対応するジェネリック医薬品の一覧が表示されます。また、対応するジェネリック医薬品の一覧のうち、メーカー名にリンクのあるものは、そこから詳細情報をご覧いただけます。
病院・医院・クリニックで発行される処方箋にジェネリック医薬品の名称が記載されていれば、薬局で調剤してもらうことができます。また、2008年4月から処方箋様式が変更により、「後発品への変更不可」というチェック欄が設けられました。ジェネリック医薬品の名称が記載されていなくても、「後発品への変更不可」欄に医師のサインがなければ、薬剤師さんと相談の上、患者さんがお薬を選ぶことができるようになりました。基本的には、病院・医院・クリニック・薬局であれば、どこでも相談は受け付けてもらえると考えられますが、ジェネリック医薬品を導入しているかどうか、またその種類や数量は医療機関ごとに異なりますので、患者さんのご要望に応えられないケースもあります。そこで、当会ではジェネリック医薬品へ積極的に取り組む姿勢はもちろん、一定(300規格以上)のジェネリック医薬品の品揃えを達成していると学会が認めた医療機関、薬局へは「Goldマーク」、患者さんからのジェネリック医薬品への変更依頼や、相談に積極的に応じる姿勢を示すことを宣言した医療機関、薬局へは「Silverマーク」と2種類のジェネリック医薬品推奨マークを発行しており、その配布先を「ジェネリック積極利用医療機関」へ掲載しております。

